- 旅先のルールは現地に従う -

海外旅行は自由で楽しいものですが、その国・地域独自の法律や慣習が存在します。
特に電子タバコ（VAPE）や加熱式タバコに関しては、世界中で規制が異なり、中には「持ち込み・使用・販売」のすべてを厳しく禁止している国もあります。

「知らなかった」では済まされないのが、海外の法律です。
旅先の国でVAPEが見つかった場合、没収だけでなく、高額な罰金や最悪の場合、禁錮刑に処されるリスクすらあります。

本記事では、VAPE/電子タバコユーザーが旅の計画を立てる前に必ず確認すべき、主要な禁止国・規制強化国を徹底解説します。

持ち込み・使用・販売が「全面的に禁止」されている国

これらの国へ渡航する場合、VAPEデバイスは自宅に置いていくのが唯一の安全策です。
違反した場合のリスクが非常に高いため、絶対的な注意が必要です。

注意事項： 上記の国々では、罰則として数万〜数十万円の罰金、または懲役刑の可能性があるため、絶対に所持して入国しないことが推奨されます。

厳しい規制があり「使用が制限」される国

これらの国ではVAPEの持ち込みは許可されているものの、使用できる場所が極めて限定的であったり、ニコチン入りリキッドの販売が禁止されていたりします。

旅の前に必ず確認すべき3つのチェックリスト

渡航先が禁止国でなくても、トラブルを避けるために以下の3点を必ず確認しましょう。

1最終情報は「大使館・航空会社」で確認

VAPEに関する法律は改正が非常に頻繁です。
旅行代理店やインターネットの情報だけでなく、渡航直前に渡航先の日本大使館や領事館のウェブサイトで最新情報を確認することが最も確実です。

2公共の場での使用ルール

VAPEは多くの国で「タバコ製品」として扱われます。
したがって、屋内、公共交通機関、レストラン、ホテルなど、禁煙が義務付けられている場所での使用は、罰金対象となります。
VAPEの使用が許可されているのは、基本的に「喫煙所」のみと考えてください。

3持ち込みは「手荷物」で

『飛行機編』（引用記事）でも解説した通り、VAPE本体（バッテリー）は必ず手荷物として客室に持ち込んでください。
預け入れ荷物に入れることは、発火の危険があるため、航空法で禁止されています。

まとめ：VAPEを諦める勇気

渡航先の国が上記の禁止国リストに含まれている場合は、「VAPEを置いていく」という決断が最も安全で賢明です。

せっかくの海外旅行が「現地の警察とのトラブルや高額な罰金」そして「没収によって台無しになるリスク」は、VAPEを持ち運ぶメリットを遥かに上回ります。旅先では現地の文化と法律を尊重し、快適で安全な旅を楽しみましょう！

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